グラフェンは炭素原子がハチの巣のような形の構造をしている原子サイズの素材であり、黒煙を原料に作られるため、グラフェンと言われている。鉛筆の芯に使われる黒煙は、炭素がハチの巣の形をした六角形の網のように、配列された平面が積まれている構造をしている。この黒煙の一つの層をグラフェンと呼ぶ。グラフェンは、現存する素材のうち、最も優れた特性を持っており、厚さ0.2㎜と薄いため透明性が高く、常温で銅より100倍多くの電流を、シリコンより100倍早く受け入れることができる。また、熱伝導性においては類をみないと言われているダイアモンドに比べ、2倍以上の熱伝導性を備え持っている。

(株)グラフェンラボ、世界初、CVD法によるグラフェンの事業化に成功
大面積の多様なサイズで、高品質のグラフェンフィルムを供給
(株)グラフェンラボは、韓国屈指の大手で積み上げた数年間のノウハウをもとに、世界で初めてCVD法によるグラフェンの事業化に成功し、グローバルグラフェン市場の先頭を走っている。グラフェンは、Flexibleディスプレイ、タッチパネル、LED照明、PC家電機器、太陽電池、2次電池、燃料電池、自動車外装材、空港宇宙部品、OLED、梱包／真空断熱材、伝導性インク、EMI遮閉塗料など、様々なところで応用できる新素材である。グラフェンを製造する方法は、2004年にアンドレ・ガイムとコンスタンチン・ノボセロフ教授によって初めてグラフェンが発見された方法であるガムテープの接着力で黒煙からグラフェンを分離する機械的剥離法(フレーク型)、化学気相蒸着方(フィルム型)などがある。(株)グラフェンラボは、二つの方法のうち、高温で炭素ガスを利用して金属の表面にグラフェンを合成する化学気相蒸着法(CVD)を用いた大面積かつ高品質のグラフェンフィルムを量産することに世界で初めて成功し、注目を浴びている。

優れた技術力をもとに、韓国を素材強国にする
多様なグラフェン応用製品のラインナップを構築し、商品化を準備中
(株)グラフェンラボは、CVD法によるグラフェンフィルムの量産技術をもとに、OLED向けの電子材料と透明面状発熱体及び様々な応用分野にイノベーションをもたらしている。会社設立以降、グォン・ヨンドク代表は、CVD法によるグラフェンを利用し応用分野を開拓するべく、技術の開発に全力を尽くしてきた。そして、グラフェン素材と関連応用製品の商用化を目前にすることで、ついに結実した。グラフェン合成及び転写の際の歩留まり率向上のため、欠点を最小化した工法を開発しており、半導体素材を適用するため、Seed Free製造技術を保有している。また、Flexible OLED透明下部電極製造評価技術、OLED FMM生産技術、OLED工程適用バリアフィルムの製造技術など素材応用分野においての製造技術を確保している。さらに、世界で初めてグラフェンエッチングドーピング技術を施すことで、40オームの低い面抵抗技術をも手に入れた。
このような技術力とノウハウをもとに(株)グラフェンラボは、韓国を素材強国にするという覚悟を示している。2017年にはFlexible＆透明ディスプレイに適用可能なグラフェン透明電極を開発し、世界で初めて大面積のOLEDディスプレイに適用している。
優れた技術力をベースに、グローバルグラフェン市場において新しい風を引き起こしている(株)グラフェンラボは、7月2日、ヘラルド経済とコリアヘラルド主催、月間パワーコリア主幹の「2021大韓民国未来経営大賞」にて、「革新新素材企業分野大賞」を受賞するという栄誉を担った。

ISO 9001‧ISO 14001認証など、企業競争力が公式的に認められる
コスダック技術特例上場推進！ユニコーン企業として成長していく
(株)グラフェンラボは、「グラフェンを用いた発熱装置」、「グラフェンを用いたレーダーカバー管理装置」など、約10個の特許出願を初めに、素材・部品・装備専門企業確認書、企業付設研究所認定書、ベンチャー企業確認書、中小企業確認書などを確保しており、企業の競争力は公認済みだと言える。4月には、国際標準化機構(ISO)が制定した国際規格である品質経営システム(ISO 9001)と環境経営システム(ISO 14001)の認証を同時に獲得するという快挙を成し遂げた。同月、(株)グラフェンラボは、イギリス最大規模のグラフェンフレーク生産企業であるベルサレンPlc(Versarien Plc)に約30億ウォン規模の戦略的投資を行った。これを受け、(株)グラフェンラボは、CVD法によるグラフェンとグラフェンフレーク素材の原料を同時に量産するという、世界で唯一無二の企業として位置づけられる見込みであり、グローバルグラフェン市場にてプレゼンスを高めていくと期待を集めている。
これに加え、(株)グラフェンラボは、技術特例を通じたコスダックへの上場のため、DB金融投資を上場の主幹会社にし、諸般の手続きを進めている。現在は、今後のコスダック技術特例上場に必要な技術性評価を控えている。